第五回キャッシュ・フロー計算書計算構造から作成方法を解説　間接法によるキャッシュ・フロー計算書の計算構造とキャッシュ・フロー精算表の関係まとめ

2026年1月19日更新
上浦会計事務所
公認会計士・税理士　上浦　遼

１．はじめに

これまでのコラムでは、キャッシュ・フロー計算書の計算構造と、その根拠となる貸借対照表の増減に着目し、具体的な勘定科目ごとの分析方法を解説してきました。今回はそのまとめとして、「キャッシュ・フロー精算表」と呼ばれる作成工程上の中心的なスプレッドシートについて、その構造と作業手順を整理します。

本稿ではこれまでの解説で用いてきた図表を参照する場面があります。初めて本稿をご覧になる方は、必要に応じてコラムの過去回をご参照ください。本コラム下部に各回のリンクを掲載しております。

なお、本解説においては、解説のため会計基準上の厳密な表現や分類を行っていない箇所があります。例えば、キャッシュ・フロー計算書における現金及び現金同等物を、解説の便宜のため「現金等」や、「キャッシュ」と表現しています点、ご注意ください。

２．キャッシュ・フロー精算表の基本構造

キャッシュ・フロー精算表は、貸借対照表の各勘定科目の増減額を起点に、それらをキャッシュ・フローの視点で分解し、営業活動・投資活動・財務活動といった活動区分別にキャッシュ・フロー計算書ベースの科目に再集計することで、キャッシュ・フロー計算書を完成させるためのスプレッドシートです。
実務上、多くの場合、表計算ソフトを利用して作成されます。

分解・集計にあたっては、現金等（キャッシュ）の移動の有無や取引の性質、活動区分を判定する必要があり、単純な集計作業では済まない点が精算表の特徴であるといえます。

一般的なキャッシュ・フロー精算表の計算過程は以下のとおりです。
これ以外にも、貸借対照表増減を縦列に取り、差額をそのまま下部でキャッシュ・フロー計算書科目に毎に分類を行う一方向で増減・分類を完結させるようなケースもあります。
本解説では、特に説明の無い限り、実務指針で取り上げられている前者の方法をベースに説明を行います。

３．貸借対照表増減額の計算

キャッシュ・フロー精算表の作成にあたり最初に、貸借対照表の各勘定科目の期首・期末の残高の差額を取り、その増減額を計算します。作業としては単純なものですが、キャッシュ・フロー精算表全体の土台にあたる重要な部分であるといえます。

この増減額は、あくまで表面的な金額の変動に過ぎず、キャッシュの動きを直接表すものではありません。しかし、間接法によるキャッシュ・フロー計算書の計算構造に、「現金等以外（キャッシュ以外）の全ての貸借対照表科目の増減合計は、現金等（キャッシュ）の増減と貸借反転したうえで一致する」という前提があります。反対に、現金等以外の増減を分析すれば、現金等の増減に必ずたどり着くのです。

本項に関するキャッシュ・フロー精算表上の該当箇所は以下の通りです。

これまでの解説で使用した図表に対応させると、以下の部分が該当します。

４．増減額の分解とキャッシュ・フロー科目への集計

貸借対照表の増減額の算定後、次にその増減をキャッシュ・フローの視点から分解し、再集計していく作業に入ります。実際にキャッシュの動きが伴っているかどうか、どの活動区分に帰属するのかなどを基準に増減内容を分析する必要があります。

貸借対照表の増減はキャッシュ・フロー計算書作成の重要な計算基本構造ではありますが、それだけではキャッシュ・フローの姿を明らかにすることはできず、キャッシュ・フロー計算書の形に変換する作業といえるでしょう。

この分析を行う際の分類について、これまでのコラムで説明してきたとおり、本解説では増減額の分類を以下の三つに分類しています。
これは解説用の分類であり、実際には為替変動等、その他の要因も加味する必要がありますが、メインの調整項目であることには相違ありません。まずは理解のために以下の区分からアプローチしてみましょう。