2024年5月8日更新
上浦会計事務所
公認会計士・税理士　上浦　遼

原価計算の方法には大別して(1)個別原価計算と(2)総合原価計算の二つがあります。
このいずれの方法によるかで、原価計算の方法は大きく異なります。
両者の方法は優劣があるものではなく、いずれの方法によっても問題はありませんが、生産形態によっては現実的に個別原価計算の採用が困難であったり、総合原価計算では適切な原価を示さなかったりする場合があります。
そのため、大きくその業種や製品の規模によって選択できる方法が限られてくるという点にも注意が必要です。

１．個別原価計算とは？

(1)個別原価計算とは

個別原価計算とは、個々の製品ごとに原価を計算する方法をいいます。
これについては、原価集計を行う箱をイメージしてみて下さい。この箱を小さい単位で作り、個々の製品ごとに集計を行う方法を個別原価計算といいます。
そのため個別原価計算では、より小さい単位で製品原価を集計する必要があります。

個別原価計算の特徴として、個別の製品原価を把握することができるため、より精緻な原価を求めることが可能な反面、手間の掛かる方法といえます。
個別原価計算を採用するためには、製品等がある程度規模が大きく、年間生産量が対応可能な水準でなければなりません。

例えば極端な場合、一件完成するまでに５年間必要な大型の建物があったとします。
そのような場合、この建物一つを生産するのにかかったコストを個別に把握することは通常は可能です。
反対に把握できない場合には、建物を建造するのにかかった費用が分からないことになり、どの程度の利益が出たのかも把握できないことになります。

(2)個別原価計算に適した生産形態

個別原価計算、総合原価計算のいずれを適用するかは、その生産形態によって向き、不向きがあります。
個別原価計算が向いている生産形態は以下の通りです。

• 個別受注生産
• 多品種少量生産

例えば、以下のような業種で適用されることが多いでしょう。

• 建設業
• 造船業
• ソフトウェア制作業

２．総合原価計算とは？

(1)総合原価計算とは

総合原価計算は一定期間に生産された製品をまとめて原価計算を行う方法をいいます。
個別原価計算の時と同様に原価集計を行う箱をイメージしてください。この箱を大きい単位で作り、一定量の製品ごとに集計を行う方法を個別原価計算といいます。
そのため、個別原価計算に比べ、より大きな単位で原価計算を行います。

総合原価計算の特徴として、一定数まとまった単位で原価を把握するため、一個当たりの原価は大まかな数値となりますが、原価計算にかかる手続を省力化することができます。
生産数量の少ない製品に個別原価計算を適用すると、原価を必要以上に大雑把にしてしまい損益管理が出来なくなってしまいますので、一定数量の生産量がある製品に適した原価計算制度といえます。

例えば極端な場合、秒間100個の小型製品を生産するような工場で、一個当たりの製品原価を集計することは困難であり、把握する価値にも乏しいのです。

(2)総合原価計算に適した生産形態

総合原価計算が向いている生産形態は以下の通りです。

• 見込生産
• 少品種大量生産

例えば、以下のような業種で適用されることが多いでしょう。

• 機械部品製造業
• 自動車部品製造業
• 食料品製造業

個別原価計算、総合原価計算のいずれによるかは強制されるものではないものの、製造している物によって、実質的に採用できる方法が限られてきます。
業種や、製造している製品の生産量によって、いずれの方法が会社にとって適しているか、損益管理をどの程度まで求めるかによって、原価計算制度を選択する必要があります。

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